［ 編集者：学院史編纂室 2014年9月28日 更新 ］
商学部
【沿革】
商学部の歴史をさかのぼると、1912年に神戸・原田の森キャンパスに開設された関西学院高等学部商科にその原点を求めることができる。
初代高等学部長には、『商光』第１号にスクール・モットーとして、“Mastery for Service”を提示したカナダ・メソヂスト教会の宣教師C．J．L．ベーツが就任した。
定員150名でスタートした高等学部商科は従来の関西学院神学校と同様に徴兵延期の特典が認可された。
また、甲種商業学校卒業者を入学資格者とした。
商科はキリスト教に基づく人格教育と英語による授業を特徴とした。
特に英語については、商業英作文、英文簿記の科目を設け、４年生では英語による授業が必修時間13時間のうち９時間を占めている。
当時のカリキュラムで目を引くのは、少人数教育を重視したゼミナールの採用であり、1916年度に実施されている。
商科の構成を、経理経営、保険海運、財政金融、経済学の４部門に分けた。
創設時のスタッフの西山広栄は帝国大学出身の判事で中央会堂会員、木村禎橘は東京高等商業学校出身で甲府商業教員で、ともにベーツが宣教活動を通して知り合った人物である。
1913年には初代商科長として松村吉則（商業学）が就任した。
当時の官立の高等商業学校や専門学校設立ブームの中でスタッフの定着率は低かった。
そうした中にあって、19年に東晋太郎、奥田勲、石井卓爾、20年に小寺敬一、21年に神崎驥一、24年には池内信行、田村市郎ら後の関西学院高等学部商科を支えるスタッフが集められた。
高等学部商科の卒業生は、1915年の12名から順調に伸び、28年には154名までになった。
初期の文科は不振を極め、最初の卒業生を出したのは18年であった。
学院の中心であった中学部卒業生数を商科卒業生数が超えたのは20年であった。
1928年までに区切ってみると、24年を除いて、商科のほうが文科より多くの卒業生を出した。
当時設立された商科学生自治会による「消費組合」は関西学院生活協同組合の母体となる。
1921年、関西学院は神学部、文学部、高等商業学部の３学部制に移行し、高等商業学部の定員は１学年600名となった。
同年カリフォルニア大学卒業で学院卒業生の神崎驥一が初代高等商業学部長に就任した。
24年３月以降の卒業生に、東北帝国大学法文学部、九州帝国大学法文学部への進学の道が認可された。
29年に開設された神戸商業大学に進学者５名を出している。
研究体制の充実強化の一環として若手教員の留学が進められ、26年から29年にかけて、東晋太郎、石井卓爾、池内信行らが海外留学に向った。
学部研究雑誌として、学生自治会の機関誌だった『商光』を教員の学術誌に衣替えして22年に発刊した。
さらに、26年から『商学評論』と名前を変え、34年には『商学評論』を廃刊のうえ、『商業経済時報』ならびに『商学論究』を創刊した。
これらは今日の『経済学論究』ならびに『商学論究』にそれぞれ発展していく。
新時代にふさわしい新しいカリキュラムの整備が進められ、経済科、貿易科、金融科、産業経営科、保険海運科から選択させるグループ・システムを採用した。
また、1930年にセメスター制度を採用した。
前後して28年には定員を850名に増員した。
上ケ原移転後の1934年に関西学院大学を開設、定員は法文学部240名、商経学部360名とし、商経学部は商業学科と経済学科から成った。
神崎商経学部長兼高等商業学部長の強いリーダーシップのもとで、高等商業学部から転任した学部スタッフは、教授５名で神崎驥一、石井卓爾、J．J．ミックルJr．、池内信行、原田脩一。
助教授は青木倫太郎１名。
専任講師は田村市郎、畑歓三のほかに、兼担講師が法文学部や京都帝国大学や大阪商科大学から招聘された。
助手は笹森四郎１名。
商経学部のスタッフの特徴は、商学系が高等商業学部専任からの転任人事であったが、経済系は京都帝国大学や大阪商科大学からの講師に依存していたことである。
1948年、新制の関西学院大学は法学部、文学部、経済学部として再スタートを切った。
経済学部という名称は、商学やビジネスを含んだより一般的な名称として付けられた。
文部省やGHQが商学部という名称を認めなかったためである。
初代経済学部長は池内信行であった。
池内教授は関西学院大学から50年に経済学博士号第１号（旧制博士学位）を授与された。
51年、経済学部の経済学科と商業学科が分離独立して商学部が開設された。
1953年には大学院商学研究科の修士課程が開設された。
青木、池内、原田、椎名幾三郎、小泉貞三に加えて、田村市郎、金子弘、小寺武四郎の教授が経済学部に籍を置きながら大学院商学研究科専任教授となった。
その後、経済学部の３教授は、経済学研究科に専任者として戻った。
1961年には博士課程を増設、商学分野での研究者養成と高度な専門教育への道が開かれた。
さらに、93年には社会人のリカレント教育に応ずるために、昼夜開講型の社会人大学院であるマネジメント・コースを関西の私学では初めて開設した。
ビジネスパーソン約200名の志願者から約30名を選抜した。
教育理念として、“Mastery for Service”を基礎として、C．J．L．ベーツが述べたような国際化・情報化に対応した実践的な教育プログラムを提供している。
キリスト教主義教育というカルチュラルなものと、商業教育といったボケーショナルなものとのバランスを取りながら、学部教育に当たっている。
【現状】
〔学生〕入学定員650名の商学部は、2014年度入学生680名、２年生609名、３年生648名、４年生812名の合計2,749名の学部学生から成り、商学研究科は、博士課程前期課程33名、後期課程９名の大学院生から成っている（2014年５月１日現在）。
このうち学部学生は、一般入学試験（全学・学部個別日程）、高等部推薦入学に加えて、大学入試センターを利用する入学試験、指定校推薦入学、協定校推薦入学、提携校推薦入学、継続校推薦入学、AO入学試験、スポーツ能力に優れた者を対象とした入学試験、帰国生徒入学試験、外国人留学生入学試験、グローバル入学試験という多様な入試形態のうち、いずれかを受験して入学した者である。
〔教職員〕「経営」「会計」「マーケティング」「ファイナンス」「ビジネス情報」「国際ビジネス」の６コースの商学関連教員38名と言語・キリスト教関連教員10名に加えて、専任職員７名、実験実習指導補佐２名、教務補佐１名、派遣職員１名、アルバイト職員４名で構成されている（2014年５月１日現在）。
〔教育〕商学部では、「真に創造的な能力を有するビジネスパーソンの育成（Fostering Creative Minds for Business）」を教育理念とし、教育研究上の目的と各ポリシーを次のとおり掲げ、①専門科目の２単位化、②専門基礎教育の強化、③言語教育の強化、④研究演習Ⅰ 履修条件の見直しを主眼としたカリキュラム改編を2012年度に行い、現在に至っている。
教育研究上の目的：理論と実践の関連を重視しつつ、経済活動の担い手たる企業や個人の多様なダイナミックな活動を、商学の視点から多面的に考察する。
複雑な諸相をもつ社会の中で、機能や利害を異にする他の多くの主体との相利共生を創造的に図ってゆく能力を持つビジネスパーソンを育成する。
アドミッション・ポリシー：本学部の教育理念・目的は、“Mastery for Service”というスクールモットーに基づいて、「真に創造的な能力を有するビジネスパーソン（Fostering Creative Minds for Business）」を育成することにある。
すなわち、幅広い関心と鋭い問題意識を有し、さまざまな領域でその能力を十分に発揮できる人材を、社会に送り出すことにある。
本学部は、この教育理念・目的に基づき、人間性を向上させる意欲に満ちあふれた、多様な適正と能力を有する学生を受け入れたいと考えている。
ディプロマ・ポリシー：商学部は、「隣人・社会・世界に仕えるため、自らを鍛える」という内容を示す関西学院のスクールモットー“Mastery for Service”のもと、「真に創造的な能力を有するビジネスパーソンの育成」を教育理念としている。
これに基づき、本学部は、学則に定められた期間在籍し、卒業に必要な単位数を修得した者に、学士（商学）を授与する。
〈基本的意識と姿勢〉知識を修得する意欲と、それを社会への奉仕に生かそうとする意識と積極的な姿勢を有する。
〈基本的思考と判断〉①現代社会の中で企業などの経済主体が果たす役割、その行動原理と仕組み、そこで用いられる政策や管理方法とそれらが社会に及ぼす影響、経済主体の社会的責任・倫理の重要性などを体系的に把握・分析・理解する能力を有する。
②問題を発見し、問題の本質を問い、論理的考察と多面的総合的視点から社会的現象を的確に判断し行動する能力を有する。
〈知識と技能〉商学についての基礎知識と専門知識、総合的教養を修得し、高いコミュニケーション能力を有し、多元的社会の中で機能や文化を異にする他の多くの主体との共生を図ろうとする意識と積極的な姿勢を有する。
カリキュラム・ポリシー：キリスト教主義による人間愛の精神を涵養し、一般教養による人格形成を図り、専門知識を身につけ国際化時代・情報化時代である今日の社会に貢献できるビジネスパーソンを養成する。
商学部では、カリキュラムの編成に当たって、以下①～⑤の５本の柱を立てている。
①ビジネスパーソンとしての一般教養の修得：専門知識に偏らない一般教養やビジネスの背景的知識を提供する。
②ビジネスパーソンとしてのミニマム・コンピテンスの修得：ビジネス全般に関する基礎的知識を体系的に提供する。
③ビジネスパーソンとしての高度な専門知識の修得：ビジネスの各分野におけるスペシャリストとして意思決定能力・分析能力等を養うため、経営、会計、マーケティング、ファイナンス、ビジネス情報、国際ビジネスの６コースを設け、各分野の高度な専門的知識を体系的に提供する。
④ビジネスパーソンとしてのコミュニケーション能力の修得：学生・教員間の学問的・人格的な接触を通じて学習する演習型科目を提供する。
⑤ビジネスパーソンとしての外国語能力の修得：外国語をツールとしてビジネスを学習する機会を提供する。
〔学生活動〕商学部では、商学部学生の教学上の奨励のために、商学部奨励奨学制度を1994年度に設け、毎年６名の学生に各５万円の奨学金を授与している。
また、家計上急な経済的困窮に陥った学生のために、商学部奨学金を99年度に設置した。
商学部傘下の学生の研究会（会計研究会、学生経営研究会、証券研究会、広告研究会、国際ビジネスコミュニケーション）に対して商学部教員の指導、支援活動が行われている。
〔研究活動〕商学関連の紀要として『商学論究』を原則として年４回発行している。
さらに商学関連の英文の紀要として、International Review of Businessを原則として年１回発行している。
また、学院留学帰学者や新任教員らが報告者となり、年に数回の教授研究会が開催されている。
〔研究科〕1993年度に設置された、社会人対象の昼夜開講制のマネジメント・コースは、専門職大学院経営戦略研究科設置に伴い、2005年３月に廃止された。
05年４月より企業等の組織において中核的な役割を演じる高度な洞察力や分析能力を併せ持った専門職業人を育成するための「専門学識コース」を前期課程に設けるとともに、大学等の高等研究機関のみならず、シンクタンクや企業の研究部門で研ぎ澄まされた高度の研究を推進する能力を有する研究者を課程博士として輩出することを意図して、博士課程前期課程・後期課程の５年一貫の「研究職コース」を設けた。
また、06年度からは多彩な科目群をセメスター別で展開している。
入学試験は一般および外国人留学生入学試験が９月（前期課程）、２月（前期課程・後期課程）の２回実施されるとともに、より優秀な人材を確保するため、４年生対象の面接のみの試験を６月、９月、２月の３回、３年生対象の飛び級入学試験を２月に実施している。
入学定員は前期課程30名、後期課程５名である。
大学院教員は31名である。
新制博士学位授与者は甲号20名、乙号48名である（2014年５月１日現在）。
【参照】Ⅱ 143
商学部の歴史をさかのぼると、1912年に神戸・原田の森キャンパスに開設された関西学院高等学部商科にその原点を求めることができる。
初代高等学部長には、『商光』第１号にスクール・モットーとして、“Mastery for Service”を提示したカナダ・メソヂスト教会の宣教師C．J．L．ベーツが就任した。
定員150名でスタートした高等学部商科は従来の関西学院神学校と同様に徴兵延期の特典が認可された。
また、甲種商業学校卒業者を入学資格者とした。
商科はキリスト教に基づく人格教育と英語による授業を特徴とした。
特に英語については、商業英作文、英文簿記の科目を設け、４年生では英語による授業が必修時間13時間のうち９時間を占めている。
当時のカリキュラムで目を引くのは、少人数教育を重視したゼミナールの採用であり、1916年度に実施されている。
商科の構成を、経理経営、保険海運、財政金融、経済学の４部門に分けた。
創設時のスタッフの西山広栄は帝国大学出身の判事で中央会堂会員、木村禎橘は東京高等商業学校出身で甲府商業教員で、ともにベーツが宣教活動を通して知り合った人物である。
1913年には初代商科長として松村吉則（商業学）が就任した。
当時の官立の高等商業学校や専門学校設立ブームの中でスタッフの定着率は低かった。
そうした中にあって、19年に東晋太郎、奥田勲、石井卓爾、20年に小寺敬一、21年に神崎驥一、24年には池内信行、田村市郎ら後の関西学院高等学部商科を支えるスタッフが集められた。
高等学部商科の卒業生は、1915年の12名から順調に伸び、28年には154名までになった。
初期の文科は不振を極め、最初の卒業生を出したのは18年であった。
学院の中心であった中学部卒業生数を商科卒業生数が超えたのは20年であった。
1928年までに区切ってみると、24年を除いて、商科のほうが文科より多くの卒業生を出した。
当時設立された商科学生自治会による「消費組合」は関西学院生活協同組合の母体となる。
1921年、関西学院は神学部、文学部、高等商業学部の３学部制に移行し、高等商業学部の定員は１学年600名となった。
同年カリフォルニア大学卒業で学院卒業生の神崎驥一が初代高等商業学部長に就任した。
24年３月以降の卒業生に、東北帝国大学法文学部、九州帝国大学法文学部への進学の道が認可された。
29年に開設された神戸商業大学に進学者５名を出している。
研究体制の充実強化の一環として若手教員の留学が進められ、26年から29年にかけて、東晋太郎、石井卓爾、池内信行らが海外留学に向った。
学部研究雑誌として、学生自治会の機関誌だった『商光』を教員の学術誌に衣替えして22年に発刊した。
さらに、26年から『商学評論』と名前を変え、34年には『商学評論』を廃刊のうえ、『商業経済時報』ならびに『商学論究』を創刊した。
これらは今日の『経済学論究』ならびに『商学論究』にそれぞれ発展していく。
新時代にふさわしい新しいカリキュラムの整備が進められ、経済科、貿易科、金融科、産業経営科、保険海運科から選択させるグループ・システムを採用した。
また、1930年にセメスター制度を採用した。
前後して28年には定員を850名に増員した。
上ケ原移転後の1934年に関西学院大学を開設、定員は法文学部240名、商経学部360名とし、商経学部は商業学科と経済学科から成った。
神崎商経学部長兼高等商業学部長の強いリーダーシップのもとで、高等商業学部から転任した学部スタッフは、教授５名で神崎驥一、石井卓爾、J．J．ミックルJr．、池内信行、原田脩一。
助教授は青木倫太郎１名。
専任講師は田村市郎、畑歓三のほかに、兼担講師が法文学部や京都帝国大学や大阪商科大学から招聘された。
助手は笹森四郎１名。
商経学部のスタッフの特徴は、商学系が高等商業学部専任からの転任人事であったが、経済系は京都帝国大学や大阪商科大学からの講師に依存していたことである。
1948年、新制の関西学院大学は法学部、文学部、経済学部として再スタートを切った。
経済学部という名称は、商学やビジネスを含んだより一般的な名称として付けられた。
文部省やGHQが商学部という名称を認めなかったためである。
初代経済学部長は池内信行であった。
池内教授は関西学院大学から50年に経済学博士号第１号（旧制博士学位）を授与された。
51年、経済学部の経済学科と商業学科が分離独立して商学部が開設された。
1953年には大学院商学研究科の修士課程が開設された。
青木、池内、原田、椎名幾三郎、小泉貞三に加えて、田村市郎、金子弘、小寺武四郎の教授が経済学部に籍を置きながら大学院商学研究科専任教授となった。
その後、経済学部の３教授は、経済学研究科に専任者として戻った。
1961年には博士課程を増設、商学分野での研究者養成と高度な専門教育への道が開かれた。
さらに、93年には社会人のリカレント教育に応ずるために、昼夜開講型の社会人大学院であるマネジメント・コースを関西の私学では初めて開設した。
ビジネスパーソン約200名の志願者から約30名を選抜した。
教育理念として、“Mastery for Service”を基礎として、C．J．L．ベーツが述べたような国際化・情報化に対応した実践的な教育プログラムを提供している。
キリスト教主義教育というカルチュラルなものと、商業教育といったボケーショナルなものとのバランスを取りながら、学部教育に当たっている。
【現状】
〔学生〕入学定員650名の商学部は、2014年度入学生680名、２年生609名、３年生648名、４年生812名の合計2,749名の学部学生から成り、商学研究科は、博士課程前期課程33名、後期課程９名の大学院生から成っている（2014年５月１日現在）。
このうち学部学生は、一般入学試験（全学・学部個別日程）、高等部推薦入学に加えて、大学入試センターを利用する入学試験、指定校推薦入学、協定校推薦入学、提携校推薦入学、継続校推薦入学、AO入学試験、スポーツ能力に優れた者を対象とした入学試験、帰国生徒入学試験、外国人留学生入学試験、グローバル入学試験という多様な入試形態のうち、いずれかを受験して入学した者である。
〔教職員〕「経営」「会計」「マーケティング」「ファイナンス」「ビジネス情報」「国際ビジネス」の６コースの商学関連教員38名と言語・キリスト教関連教員10名に加えて、専任職員７名、実験実習指導補佐２名、教務補佐１名、派遣職員１名、アルバイト職員４名で構成されている（2014年５月１日現在）。
〔教育〕商学部では、「真に創造的な能力を有するビジネスパーソンの育成（Fostering Creative Minds for Business）」を教育理念とし、教育研究上の目的と各ポリシーを次のとおり掲げ、①専門科目の２単位化、②専門基礎教育の強化、③言語教育の強化、④研究演習Ⅰ 履修条件の見直しを主眼としたカリキュラム改編を2012年度に行い、現在に至っている。
教育研究上の目的：理論と実践の関連を重視しつつ、経済活動の担い手たる企業や個人の多様なダイナミックな活動を、商学の視点から多面的に考察する。
複雑な諸相をもつ社会の中で、機能や利害を異にする他の多くの主体との相利共生を創造的に図ってゆく能力を持つビジネスパーソンを育成する。
アドミッション・ポリシー：本学部の教育理念・目的は、“Mastery for Service”というスクールモットーに基づいて、「真に創造的な能力を有するビジネスパーソン（Fostering Creative Minds for Business）」を育成することにある。
すなわち、幅広い関心と鋭い問題意識を有し、さまざまな領域でその能力を十分に発揮できる人材を、社会に送り出すことにある。
本学部は、この教育理念・目的に基づき、人間性を向上させる意欲に満ちあふれた、多様な適正と能力を有する学生を受け入れたいと考えている。
ディプロマ・ポリシー：商学部は、「隣人・社会・世界に仕えるため、自らを鍛える」という内容を示す関西学院のスクールモットー“Mastery for Service”のもと、「真に創造的な能力を有するビジネスパーソンの育成」を教育理念としている。
これに基づき、本学部は、学則に定められた期間在籍し、卒業に必要な単位数を修得した者に、学士（商学）を授与する。
〈基本的意識と姿勢〉知識を修得する意欲と、それを社会への奉仕に生かそうとする意識と積極的な姿勢を有する。
〈基本的思考と判断〉①現代社会の中で企業などの経済主体が果たす役割、その行動原理と仕組み、そこで用いられる政策や管理方法とそれらが社会に及ぼす影響、経済主体の社会的責任・倫理の重要性などを体系的に把握・分析・理解する能力を有する。
②問題を発見し、問題の本質を問い、論理的考察と多面的総合的視点から社会的現象を的確に判断し行動する能力を有する。
〈知識と技能〉商学についての基礎知識と専門知識、総合的教養を修得し、高いコミュニケーション能力を有し、多元的社会の中で機能や文化を異にする他の多くの主体との共生を図ろうとする意識と積極的な姿勢を有する。
カリキュラム・ポリシー：キリスト教主義による人間愛の精神を涵養し、一般教養による人格形成を図り、専門知識を身につけ国際化時代・情報化時代である今日の社会に貢献できるビジネスパーソンを養成する。
商学部では、カリキュラムの編成に当たって、以下①～⑤の５本の柱を立てている。
①ビジネスパーソンとしての一般教養の修得：専門知識に偏らない一般教養やビジネスの背景的知識を提供する。
②ビジネスパーソンとしてのミニマム・コンピテンスの修得：ビジネス全般に関する基礎的知識を体系的に提供する。
③ビジネスパーソンとしての高度な専門知識の修得：ビジネスの各分野におけるスペシャリストとして意思決定能力・分析能力等を養うため、経営、会計、マーケティング、ファイナンス、ビジネス情報、国際ビジネスの６コースを設け、各分野の高度な専門的知識を体系的に提供する。
④ビジネスパーソンとしてのコミュニケーション能力の修得：学生・教員間の学問的・人格的な接触を通じて学習する演習型科目を提供する。
⑤ビジネスパーソンとしての外国語能力の修得：外国語をツールとしてビジネスを学習する機会を提供する。
〔学生活動〕商学部では、商学部学生の教学上の奨励のために、商学部奨励奨学制度を1994年度に設け、毎年６名の学生に各５万円の奨学金を授与している。
また、家計上急な経済的困窮に陥った学生のために、商学部奨学金を99年度に設置した。
商学部傘下の学生の研究会（会計研究会、学生経営研究会、証券研究会、広告研究会、国際ビジネスコミュニケーション）に対して商学部教員の指導、支援活動が行われている。
〔研究活動〕商学関連の紀要として『商学論究』を原則として年４回発行している。
さらに商学関連の英文の紀要として、International Review of Businessを原則として年１回発行している。
また、学院留学帰学者や新任教員らが報告者となり、年に数回の教授研究会が開催されている。
〔研究科〕1993年度に設置された、社会人対象の昼夜開講制のマネジメント・コースは、専門職大学院経営戦略研究科設置に伴い、2005年３月に廃止された。
05年４月より企業等の組織において中核的な役割を演じる高度な洞察力や分析能力を併せ持った専門職業人を育成するための「専門学識コース」を前期課程に設けるとともに、大学等の高等研究機関のみならず、シンクタンクや企業の研究部門で研ぎ澄まされた高度の研究を推進する能力を有する研究者を課程博士として輩出することを意図して、博士課程前期課程・後期課程の５年一貫の「研究職コース」を設けた。
また、06年度からは多彩な科目群をセメスター別で展開している。
入学試験は一般および外国人留学生入学試験が９月（前期課程）、２月（前期課程・後期課程）の２回実施されるとともに、より優秀な人材を確保するため、４年生対象の面接のみの試験を６月、９月、２月の３回、３年生対象の飛び級入学試験を２月に実施している。
入学定員は前期課程30名、後期課程５名である。
大学院教員は31名である。
新制博士学位授与者は甲号20名、乙号48名である（2014年５月１日現在）。
【参照】Ⅱ 143
商学部